新型コロナウイルス感染拡大が広がる中、国や自治体からテレワークが推奨され、テレワークを実施するための補助金が出るなど、企業がテレワーク導入しやすい状況となりました。
テレワークを導入するためには、さまざまな環境整備や企業内のルールを決めるなど準備が必要となりますが、その中でも特に注目すべきなのはコミュニケーションツールの導入です。
これまで対面して仕事をしていた環境が変わるため、チャットツールなどの導入によるコミュニケーション強化が必要となるでしょう。l
そこで、今回は、ビジネスチャットツールの魅力と、製品比較についてご紹介していきます。
新型コロナウイルス感染拡大によって
変化した社会
新型コロナウイルスの感染拡大が広がる中で、社会はどう変わってきたのでしょうか。
対面しない生活が基本になった
ビジネスにおいてもプライベートにおいても、対面しない生活を送ることが当たり前になってきました。
レストランに行かず出前で済ませ、飲み会もリアルに対面せずにオンライン飲み会など、社会は大きく変化しつつあります。
ビジネスにおいても様々な変化が
ビジネスシーンにおいても、新型コロナウイルス感染拡大を受け、店が営業を自粛したり、セミナーを中止したり、イベントを中止するなど、企業の活動自粛が求められるようになり、企業は売上低下で存続すら難しい企業も多くなっています。
ビジネスチャットツールの利点
このような社会の中、ビジネスチャットツールは企業にどのようなメリットを与えてくれるのでしょうか。
社内のコミュニケーションが円滑になる
テレワークを進める企業は時に、これまで対面式でやり取りをしていたチームや組織がテレワークにより社内コミュニケーションが取りづらくなっています。
そのような中、ビジネスチャットツールは社内コミュニケーションを円滑させるツールとして役立てられています。
タスク管理もできる
ビジネスチャットツールの機能にはタスク管理ができるものもあり、チャットによるコミュニケーションだけではなく、ビジネスチャットツールで指示命令ができ、その情報を備忘録としてチャットツールの中で共有することも可能です。
ビジネスチャット導入失敗を防ぐポイント
ビジネスチャットツールを導入する際に、失敗しないポイントについて見ていきましょう。
目的に合ったツールを選択
まずは、目的に合ったツール選びが必要です。
ビジネスチャットツールにはさまざまなツールがあり、提供しているメーカーも多く存在します。
その中で、自分たちに合ったチャットツールを利用するには、まずは無料トライアルからはじめて、社内で検討し、現場での利用しやすさを重視して選択すると良いでしょう。
ルールを設定
また、導入した際には、社内でのルール作りも必要です。
プライベートと同じように関係のない会話をするようなチャットツールにならないように、社内でどのように利用するのか、どのような内容をやり取りするのかルールを明確にすることで利用者を不快にさせることや、トラブルを防ぐことに繋がるでしょう。
ビジネスチャットツールの代表例
ここからは、代表的なビジネスチャットツールについて、それぞれ製品を見ていきましょう。
Slack
ビジネスチャットとして代表的なツールといえるほどユーザー数が多いのが「Slack」です。
Slackは、約12万企業が利用し、日間アクティブユーザーが1,200万人を超えるサービスで、日本だけではなく海外でも利用されていまs。
Slackの特徴と費用について見ていきましょう。
ツールの特徴
Slackの特徴としては、チームやプロジェクト別にチャンネルというグループを作ることができ、組織やチームに合わせたグループ作りが可能です。
メールに変わるコミュニケーションツールとして開発されたSlackでは、メールでの長いやり取りとは異なり、チャンネルに参加・退出が容易にできます。
もちろん、ファイル共有機能や画面共有も可能です。
費用面について
Slackは0円からはじめることができます。
フリープランから用意されており、無料で利用できることから多くのユーザーを抱えています。
有料プランにはスタンダードプラン（960円/月）、プラスプラン（1,800円/月）で利用することができ、それぞれのプランで利用できる機能は異なります。
Chatwork
次に、Chatworkですが、Slackと同じくらいビジネスチャットツールとしては有名なツールで、国産としてはトップレベルのシェアを誇る企業です。
27.3万社が利用しており、川崎フロンターレや、株式会社サイバーエージェントなど有名どころの企業も利用しています。
ツールの特徴
Chatworkの特徴としては、タスク管理を行うことができ、グループチャットなども容易にグループが作れることが特徴です。
メールアドレスだけで簡単に登録でき、IDによるユーザー検索や、コンタクト申請ができるため、手軽に利用できるというのも利点です。
ファイルや画像などが送信できることはもちろんのこと、チャットルームの概要を記載するなど、グループに必要な情報をメモとして残しておくことができるのも利用しやすいポイントです。
費用面について
Chatworkは4つのプランがあります。
フリープランは0円からはじめることができ、チャットも無料で行えます。
有料プランとしては、パーソナル、ビジネス、エンタープライズプランがあり、パーソナルプランでは税別400円/月でグループ作成が無制限に、ビジネスプランでは税別600円/月で広告の非表示やユーザー管理ができ、エンタープライズプランでは、税別960円/月で社外ユーザー制限やIP・モバイル端末の制限なども可能となります。
LINE WORKS
LINE WORKSは、ワークスモバイルジャパン株式会社が提供しているコミュニケーションツールで、その名の通りLINEと同じような使い勝手が特徴のツールです。
ツールの特徴
LINE WORKSはLINEと同じようにトークやスタンプ、グループチャットなどを行うことができるツールで、これまでご紹介してきたツールとの違いは、やはりスタンプ機能と言えるでしょう。
また、機能としては、チャットだけではなく、アドレス帳、掲示板、カレンダーの共有やアンケートなど、多くの機能を兼ね備えていることも特徴と言えます。
費用面について
LINE WORKSの利用料金体系は、4つのプランで用意されています。
無料で使えるフリープラン、月額300円（年契約）のライトプラン、月額500円（年契約）のベーシックプラン、月額1,000円（年契約）のプレミアムプランがあり、ストレージの量やタスク管理、アーカイブ機能がついているなどで料金が異なります。
Microsoft Teams
Microsoft Teamsは、WordやExcelでおなじみのMicrosoftが開発・提供しているツールです。
WindowsやExcelなどの身近なツールを提供している企業のサービスとなるため、信頼度の高いサービスの一つと言えます。
ツールの特徴
Microsoft Teamsの特徴は、チャットツールとしての機能としてだけではなく、ExcelやWordといったアプリケーションと連携しているため、ビジネスソフトと連携して利用できるのが最大の特徴です。
MicrosoftではOffice365というサブスクリプションサービスを提供しており、そのOffice365のサービスに含まれているのがこのMicrosoft Teamsです。
費用面について
Microsoft Teamsの料金は、無料からはじめることもできますが、有料プランとしては３つ用意されています。
Microsoft 365 Business Basicプランは税別540円（年間払い）、Microsoft 365 Business Standardプランは税別1,360円（年間払い）、Office 365 E3プランは税別2,170円（年間払い）となっており、それぞれのサービスごとに機能は違いますが、ExcelやWordといったアプリケーションも含まれているサービスもあります。
Talknote
Talknoteは、Talknote株式会社という東京の企業が提供しているツールで、タスク・タイムライン・チャットという3つのコミュニケーションスタイルで利用できるツールです。
ツールの特徴
Talknoteが搭載している機能は、プロフィール、ファイル添付、メール連携、メンション、スタンプ、検索、社外コミュニケーション、既読など多くの機能を備え付けており、LINEのような手軽さがありながらどのような端末でも利用できる利便性を兼ね備えたツールです。
費用面について
Talknoteでは、導入するために「初期費用」「基本プラン」「オプションサービス」といった3つの形式で費用がかかるようになっております。
ただし、公式サイトでは料金は非公開になっており、まずは14日間の無料体験からスタートできます。
まとめ
ここまで、ビジネスチャットツールについて、ビジネスチャットツールを導入するメリットや、導入失敗を防ぐポイント、ビジネスチャットツールの代表的なツールについてご紹介してきました。
チャットツールを選択する上で、ファイル共有や画面共有が中心となるようなグループ作りをしたいという方は、画面共有も出来るSlackがおすすめです。
チャット機能だけではなく、タスク管理やメモ機能などの機能が欲しいという方は、Chatworkの導入がおすすめです。
普段からExcelなどのMicrosoft製品をよく利用していて、ドキュメントの共有などを簡単に行いたい場合には、Microsoft社のMicrosoft Teamsを利用すると良いでしょう。
組織規模や業態などよって利用するべきビジネスチャットツールは異なるため、まずは今回ご紹介したツールの中から気になるツールの見積もりを取ってみてはいかがでしょうか。